Career Data
営業から他職種への移動成功率は何割か｜実データで検証する
- 公開日
- 2026年8月1日
- 読了時間
- 読了 4分
転職戦略キャリアチェンジデータ分析
目次
- 越境転職が中途市場の主流パターンになった
- 営業経験者の移動成功率と年代差
- 流入しやすい職種と障壁が高い職種
- 成功率を上げる条件と年収面の現実
- まとめ
越境転職が中途市場の主流パターンになった
リクルートの転職決定者分析によると、2009年度に24.2%だった「異業種×異職種」転職は2020年度に36.1%まで上昇し、約10年間で11.9ポイント増加して全4パターン中最多になった。
出典: 株式会社リクルート『リクルートエージェント』転職決定者データ分析（2009〜2020年度）p.2〜5（https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20210805_hr_02.pdf, 閲覧日2026-08-22）
20〜24歳では52.0%が「異業種×異職種」を選び、職種変更転職は珍しくない。
営業経験者の移動成功率と年代差
リクルートキャリアの決定者データでは、営業職経験者のうち異業種×異職種へ移動した人は23.4%、同業種×異職種が7.7%であり、合計で約3割の決定者が営業以外の仕事に就いている。
出典: リクルートキャリア『【転職決定者データから見る】2020中途採用市場』p.3（https://www.recruit.co.jp/newsroom/recruitcareer/news/pressrelease/2020/200123-01/, 閲覧日2026-08-22）
| 年代 | 異業種転職成功率 |
|---|---|
| 24歳以下 | 68.7% |
| 35〜39歳 | 58.9% |
| 40歳以上 | 56.4% |
出典: パーソルキャリアdoda『中途採用の実態調査』2024年データ（ラパン株式会社解説記事経由）（https://note.com/lapin_career/n/n6a44968321e4, 閲覧日2026-08-22）
成功率は年代とともに下がるが40歳以上でも半数を超える。厚労省『令和6年雇用動向調査』でも男性25〜29歳15.1%、35〜39歳7.9%と年齢差が開くが、女性は35〜39歳10.5%と活動性を維持する。
出典: 厚生労働省『令和6年雇用動向調査結果の概況』p.14〜17（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/gaikyou.pdf, 閲覧日2026-08-22）
流入しやすい職種と障壁が高い職種
doda調査では業種経験不問の求人が51%で職種経験不問は8%。それでも実際に異職種へ転職した人は34%で、企業が求めるのは肩書ではなく活かせるスキルである。
出典: パーソルキャリア（doda）『未経験の業種、職種に転職できる可能性はどのくらい？−中途採用の実態調査』p.1（https://doda.jp/guide/saiyo/004.html, 閲覧日2026-08-22）
Indeed Hiring Labが数百万件の履歴書データを分析したところ、転職経験者の約6割が異職種へ移り、カスタマーサービスは月次流入率約2.1%と最も開放的だった。移動先として拡大するのがカスタマーサクセスやインサイドセールスで、doda調査では新時代の営業系求人が2020年以降急増した。
出典: Indeed Hiring Lab Japan「キャリア移行の地図：Indeed履歴書データで見る職種間転職」p.1（https://www.hiringlab.org/jp/blog/2025/09/17/%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E7%A7%BB%E8%A1%8C%E3%81%AE%E5%9C%B0%E5%9B%B3%EF%BC%9Aindeed%E5%B1%A5%E6%AD%B4%E6%9B%B8%E3%83%87%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%81%A7%E8%A6%8B%E3%82%8B%E8%81%B7%E7%A8%AE%E9%96%93%E8%BB%A2%E8%81%B7/, 閲覧日2026-08-22）
出典: パーソルキャリア（doda）「新しい時代に求められる営業職に対する調査」（PR TIMES経由）p.1（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000229.000016455.html, 閲覧日2026-08-22）
成功率を上げる条件と年収面の現実
専門家知見として、厚生労働省と人材サービス産業協議会が開発した『ポータブルスキル見える化ツール』は「同職種間の移動も異職種間の移動も、入職してしまえばパフォーマンスに大きな違いはない」と整理する。人事コンサルの現場では営業経験を傾聴・課題把握・合意形成に分解して伝える方法が推奨され、JILPTも転職者実態調査で労働移動を追跡する。
出典: 厚生労働省『ポータブルスキル見える化ツール』資料 p.4〜5（https://www.mhlw.go.jp/content/11800000/000935264.pdf, 閲覧日2026-08-22）
出典: 労働政策研究・研修機構（JILPT）『転職者実態調査』労働統計所在案内 p.1（https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/shozai/html/t10.html, 閲覧日2026-08-22）
年収面では、令和6年の転職入職者のうち賃金が「増加」したのは40.5%、「減少」は29.4%である。日本労働調査組合の調査では営業職の69.6%が退職を検討しており、移動の動機は強い。成功条件は、(1)隣接職種から攻める半歩ずらし、(2)商談プロセスの数値化、(3)応募幅の確保である。出典: 日本労働調査組合 営業職意識調査 n=543（ラパン株式会社解説記事経由）（https://note.com/lapin_career/n/n6a44968321e4, 閲覧日2026-08-22）
まとめ
営業から他職種への移動は、市場全体で最多パターンとなった越境転職の一部であり、営業経験者の約3割が実際に営業外の仕事へ移っている。成功率は年代とともに低下するが40歳以上でも56.4%あり、カスタマーサクセスなど隣接領域の求人拡大が追い風である。鍵は営業スキルの翻訳力と現実的な応募計画にある。
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